従業員100名以上の企業で働く正社員の約4割が「静かな退職」状態にあることが、株式会社コーナーの調査で明らかになった。
同社が正社員413名を対象に実施した「静かな退職と人事の認識ギャップ調査」によると、仕事に対してやや消極的・消極的な「静かな退職」層は社員全体の4割に上った。
退職を考える理由では「給与・評価」が最多となった。年代別では、20代は給与への不満が中心で、30～40代は「柔軟性不足」「キャリア不安」が高く、50代は「経営陣の意思決定」など組織運営面への不満が目立つ。
静かな退職層では「会社の将来性不安」「パーパス共感不足」など組織全体への信頼性に関する要因の選択率が多い。自分の仕事や組織の未来に対する安心感・共感の醸成がモチベーションに影響する可能性が示唆される。
ワークスタイル別では、リモート系で半数を超え、心理的コストや特有のコミュニケーション課題の影響が示唆される。一方、ハイブリッド勤務は対面と柔軟性のバランスが取れ、静かな退職割合が最も低い結果となった。
静かな退職層の不満は環境特有の要因が浮き彫りになっている。出社型では「仕事の意義性」「人間関係不安」「柔軟性」といった現場の不満、リモート中心型では直接の対人関係よりも制度や組織全体の信頼低下や将来への不安が多く選択されている。
【調査概要】
調査タイトル：静かな対象と人事の認識ギャップ調査
調査対象：一般社員・人事担当者
調査期間：2025年5月2日～5月9日
サンプル数：413名（人事職100件、人事職以外313名）
調査実施者：株式会社コーナー・株式会社マクロミル（URL：https://www.corner-inc.co.jp）
調査方法：Webアンケート調査
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